２０２０年東京オリンピック・パラリンピックのバレーボール会場の見直しは、「横浜アリーナ」への変更が厳しい状況となっているが、小池知事は２日の会見で、あらためて「横浜と有明、両方の可能性を探っていきたい」と述べた。

　東京都・小池知事「（Ｑ：横浜（アリーナ）が難しい状況で、結局、有明（アリーナ）で行うとなれば大山鳴動して鼠（ねずみ）一匹といいますか…）ちょっとそれは失礼じゃないんですか。そもそも横浜アリーナはとても街でも愛されている会場。会場としては遜色のないところだと思っている。いずれにしても横浜・有明両方の可能性を探っていきたい」

　小池知事は２日の定例会見でこのように述べ、引き続き、横浜アリーナの可能性も検討し、クリスマス前までに結論を出すと強調した。

　一方、ＩＯＣ（＝国際オリンピック委員会）のコーツ副会長は、「横浜アリーナ」で開催する場合、ウオーミングアップコートや放送設備などのために更に用地を調達する必要が生じるなど、課題があると指摘した。

　ジョン・コーツ副会長「もし横浜になったら、我々の予想では更に色んな用地の調達が必要だと思う。必要な土地を借りたり買ったりするので、追加のコストがかかります。マイナスなこともある」

　コーツ副会長は、ＩＯＣとしても用地の問題や会場までの導線など、約３５の基準で横浜アリーナについて検証しており、判断の材料としていくことを明らかにした。

　また、この会場見直しはパラリンピックの車椅子バスケットボールの会場にも関係してくるが、組織委員会の森会長は、「横浜アリーナへの変更はパラリンピックのことが考慮されていない」と指摘した。