もし自分が被災したら…。さらに命の危険があるとしたら…。そんなとき、SNSでどのように伝えたらいいのでしょうか。災害時のSNSの利用法に詳しい専門家に話を聞きました。

■被災したら…SNSでの「伝え方」とは？

■救助されたら…やるべきことは？

小栗泉・日本テレビ解説委員長
「そして無事に救助されたら、ハッシュタグや投稿を消す。もしくは、状況が変わったことを投稿し直す、ということが大事です。

ただ、具体的な住所を公開するのはリスクもあるため、フェイスブックなどでは友達限定で発信することでプライバシーを守ったまま、情報を伝えることもできます」

有働キャスター
「私たち取材班も、現地でSNSでの情報によって、それまであまり知られていない、情報が行き届いていないところに行って取材をすることが可能になりました」

■自治体はSNSをどう活用？

小栗解説委員長
「こうした発信をどう生かすか、自治体も取り組んでいるんです。

埼玉県では、災害があったときに民間のAIサービスを使いSNSをチェック。『デマじゃないか』といったことを見極めた上で、たとえば「うちの前の川があふれそう」といった投稿から状況を把握し、自動的に地図に落とし込むそうです。

実際、去年の台風2号で大雨の被害があった際にも活用されたということです」

■廣瀬俊朗に聞く…被災地の“リアルな情報”SNSで

有働キャスター
「廣瀬さん、どう思われますか」

廣瀬俊朗・元ラグビー日本代表キャプテン（「news zero」パートナー）
「昨日も輪島にいる人と連絡を取りましたが、事前にSNSを通して、いろいろなリアルな情報を知った上で話ができたのは、すごく良かったと思っていますね。

あとは今後、支援が長期化すると思いますが、ニュースでの露出が減ったとしても、SNSを通して発信受信ができると、支援の継続性の観点からも、とても重要だと思います」

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有働キャスター
「今回、インプレッション稼ぎの投稿で、本当に大切な情報が埋もれてしまうという問題も出てきました。これについては、SNSの事業者側にも対策を進めてほしいと思います」

（1月11日放送『news zero』より）