南海トラフ巨大地震発生の可能性を評価する検討会は、平常時と比べて「特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。ただ、巨大地震はいつ起きてもおかしくはないとして、地震への備えを呼びかけています。

今後30年以内の発生確率が70％から80％とされる「南海トラフ巨大地震」について、気象庁は10日、専門家による検討会を開き、想定される震源域で起きた地震などを分析しました。

先月1日から今月8日までの期間、南海トラフ沿いで目立った地震活動はありませんでした。静岡県御前崎などではフィリピン海プレートの沈み込みに伴って長期的に地盤の沈降が観測されていますが、その傾向にも大きな変化はないとしています。

こうしたことから、検討会は南海トラフ周辺で「大規模地震の発生の確率が相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。

一方、評価検討会の会長で東京大学の平田直名誉教授は、南海トラフが少しずつ動いていることは確認していて巨大地震がいつ起きても不思議はないとして、地震への備えをするよう呼びかけています。