災害時のドローンの活用はこの10年ほどで飛躍的に増えています。陸前高田市で開かれた自治体の職員らの研修会を取材しました。

　迅速な対応が求められる災害直後の現場。しかし人が近づくことができなかったり、二次災害の危険を伴ったりする場合も多くあります。

　その中、全国的に増えているのがドローンの活用です。

記者「災害時、ドローンで上空からいち早く被害状況を把握しようと自治体の職員向けの研修会が陸前高田市で行われました」

　岩手大学地域防災研究センターが開いた14日の研修会には、平泉町や二戸市など自治体の防災担当者ら8人が参加しました。

　参加者は、岩手大学と岩手県立大学の指導員からドローンの操作方法や、災害時の活用のポイントを一つ一つ教わっていました。

「これは訓練です津波の襲来が予想されます直ちに避難してください」

　また、ドローンから音声を流して住民に避難を呼びかける実演も行われました。
消防庁によりますと、2021年までの5年間で全国の消防本部でのドローンの活用は、5倍以上に増えています。

　岩手県内でも33市町村のうちドローンを導入しているのは、現在20市町村と、5年前の2倍に増加。県内の消防本部もほとんどが導入していて、二戸消防署でも10月、配備したばかりだということです。

参加した二戸消防署の職員
「土砂災害での有効性とか撮影方法を直接講師の方に聞けたので、とても参考になりました。署に戻ったら消防のほうで相談しながら事前にこういった場面ではこういう使い方をするなど決めておいて即座に現場に生かせるようにしたい」

岩手大学地域防災研究センター　岡田真介准教授
「大雨であったりとか地震災害であったりとか、そういった際には空撮をすることで現状を把握するというところから復興などがスタートしていくと思うのでそういったところに利活用できれば」

　ドローンを防災に生かす取り組みは今後さらに進むとみられ、参加した人たちは地元で災害が発生した際、有効に活用できるよう、真剣な様子で学んでいました。