ＪＯＣ（＝日本オリンピック委員会）と日本体操協会は２２日午後に会見し、「複数人の女性選手が指導者数人から暴力的な指導を受けた」として、今年４月にＪＯＣへ相談していたことを明らかにした。

　所属先や人数など具体的な内容については「今後の調査にかかわる」として公表されなかったが、日本体操協会によると、指導者側は暴力の事実を完全に否定し、被害内容について選手側の言い分と全く違うという。

　ＪＯＣは、柔道の暴力パワハラ問題を受け、今年３月に「通報相談窓口」を開設した。利用対象者はＪＯＣが認定するオリンピック強化指定選手や強化スタッフ、またはその経験者などに限られていて、今回が窓口開設後、本格調査の初のケースとなる。