世の中で議論を呼んでいる話題について、ゲストに意見を聞く「ｏｐｉｎｉｏｎｓ」。今回の話題は「不登校傾向の子ども　１０人に１人」。教師をしながら教育ベンチャー企業でも働く池田由紀さんに話を聞いた。

日本財団が、１２歳から１５歳の６５００人を対象に行った調査によると、１週間以上連続して学校を欠席したり、授業に参加する時間が少なかったりする「不登校傾向」にある中学生は推計で約３３万人に上っている。これは中学生の１０人に１人になる。

理由については「人間関係」のほか、「授業がよくわからない」「学校は居心地が悪い」などの回答が多く見られた。

ネット上ではこんな意見が見られた。

「１０人に１人　これかなり問題」
「学校のイジメや独特の雰囲気が嫌だった」
「教育制度の抜本的見直しが必要」


――この話題について池田さんの意見をフリップに書いていただきました。

「正しい不登校」です。

これは小幡和輝さんという方の本の中の言葉です。小幡さんも１０年間くらい不登校を経験していまして、高校生で起業して最近、本を出しましてその中の言葉でとても印象的でした。

学校に行かないこと自体が問題ではない、不登校自体が問題ではないということは、いま世の中でいわれていると思います。サッカーの本田圭佑選手も「学校に行かなくていいよ」とツイッターで発信して話題になっていました。

私もその考え方自体にはすごく賛成です。学校に行くことを強要して、子どもが苦しむというのは本末転倒だと思います。

しかし、学校に行かないで社会から孤立してしまったり、コミュニティーに所属できないとか、色々な人間関係がなくなってしまうということは問題だと思います。これは小幡さんも書籍の中でいっています。

ですのでいま、文科省も不登校が問題ではない、多様な教育の機会が子どもたちに保障されることが必要だといっています。しかし、不登校の子どもたちに本当にそういう機会が保障されているのか。そういうことを大人が真剣に考えていかなくてはいけないと思います。

――池田さんは、具体的にこういうアプローチをしているということはあるのですか？

私のいまの学校や、前任の学校にも不登校傾向の子どもや、実際に不登校の子どももいました。しかし、学校に来ることを強要するのではなく、居場所となるところをつくってあげる。例えば、放課後の時間にちょっと来られるのであれば、そこで来てもらって話をするなどそういうことでもいいと思います。

なので不登校が問題だというよりも、子どもの学びの機会の保障を大人がいかにできるかという視点で考えていくことが必要かなと思います。

――学校のあるべき姿というのも時代の流れとともに、ものすごく変わってきているということなんですかね。

今までは“学校”と思われていたものがあったのですが、そうではない“学校”もどんどん出てきています。

だから、子どもが学ぶ場所というのは、これまでみんながイメージしてきたものだけではない時代になってきています。そういう場所がどんどんできて、いわゆる学校に行きにくい子どもたちがそういうところにアクセスできる状況をいかにつくるか、そういうアプローチが必要だと考えています。

【ｔｈｅ　ＳＯＣＩＡＬ　ｏｐｉｎｉｏｎｓより】