農業のデジタル化を推進し、収量をアップしようという取り組みです。
ＪＡの営農指導員などを対象にした研修会が宮崎市で開かれました。

宮崎県は施設園芸のデジタル化を推進するため、12月にＪＡやＡＩ分析システムの開発企業などと連携協定を結びました。

これを受け開かれた24日の研修会には、農業改良普及センターの職員やＪＡの営農指導員約50人が参加。
県のデジタル化推進プロジェクトでは、キュウリやピーマンを栽培する県内113戸の農家に環境モニタリング機器を設置しています。

24日は、ハウス内の湿度や二酸化炭素濃度などデータに基づく栽培管理の指導などが行われました。

(参加者)
「いろいろな農家の情報が集まれば比較もできるし、レベルの高い生産者の情報は他の生産者参考にしたいと思う、多くに情報はありがたい」

(県農産園芸課・井野寿俊主幹)
「本件の施設園芸の代表する品目、全国1位のキュウリ、2位のピーマン、まずはこの代表する品目でデータを活用した栽培管理などのノウハウを構築していきたい」

施設園芸の栽培指導者を育成しようというこの研修会、年明けにも2回、開催されます。