医療機関の連携体制構築を 被災地派遣の医師語る 災害拠点病院への集中排除

能登半島地震の被災地で入院調整を担当した医師は、医療機関同士の横のつながりを強化して、災害時に協力し合える体制作りが必要だと訴えています。(1月19日)


福井赤十字病院の榊原圭一医師は、1月8日から6日間にわたって災害医療派遣チーム(DMAT)として石川県に派遣されました。

■福井赤十字病院 循環器内科･榊原圭一副部長
「避難所では感染がはやり始めている。その方々が被災地の病院に行かざるを得ない。災害時は現地の被災地の病院を支援することが非常に大事」

榊原医師は小松空港や金沢市内の病院を拠点に、現地の医療機関の負担を少なくするため、石川県の内外の医療機関に患者を振り分ける調整作業やヘリや救急車で搬送される患者の診察にあたりました。

災害拠点病院の負担が徐々に増していく状況を目の当たりにした榊原医師は、福井でも同じことが起こりうると指摘しています。

■福井赤十字病院 循環器内科･榊原圭一副部長
「福井県内で同じことが起きたらなかなか厳しい。災害拠点病院で(患者を)皆さん受けたとしても、結局そのうち患者が増えすぎて病院機能が維持できなくなってくる。その次の受け入れ先が必要になるので、県内全体の病院の連携が必要になってくる」

同病院からは18日現在、スタッフ8人が派遣されていて、被害が大きかった地域の避難所でけがの手当てや診察にあたっているということです。