不妊治療をした夫婦が「子どもを持ちたい」と決めてから実際に妊娠するまでの平均期間が約6.4年かかることが、製薬会社の調査で明らかになりました。そこには、“2つのためらい”があるということです。

■不妊治療にかかる期間　製薬会社が調査

有働由美子キャスター
「『平均で約6.4年』。カップルが『子どもを持とう』と決めてから、不妊治療を経て、妊娠するまでの期間です。製薬会社『フェリング・ファーマ』は18日、今年2月から4月にかけて、男女217人を対象とした調査結果を発表しました」

「自然妊娠できなかったカップルが病院を受診するまでが、約3.2年。ここで『不妊症』と診断を受けて、治療開始するまでにも、もう約1.3年。その後、実際に不妊治療で妊娠した人の平均では約1.9年と、トータルで約6.4年かかるということです」

「体外受精を受けた人の中で、出産に至った人の割合を示したグラフによると、仮に35歳で不妊とわかって、そこから約6.4年かかったとすると、より難しくなりそうということがわかります」
（※2020年、日本産科婦人科学会による）

小野高弘　日本テレビ解説委員
「この約6.4年、なぜかかっていたかというと、“2つのためらい”があるということです」

「まず1つが、“受診することへのためらい”です。調査によると、不妊症とわかったカップルの約8割が、受診前に不妊症に関する情報をほとんど持っていなかったそうです。そうすると、『すぐに受診しよう』とはなりにくいかもしれません」

「2つ目のためらいが、“お金の問題”が生じることです。『不妊だとわかっても、半数以上の人（55％）が“経済的な理由”で治療を始めていない』といいます。この点、今年度からは保険適用が始まりましたね。一部の治療で負担が減っていますので、実際、都内のクリニックでも、不妊治療の相談は増えているそうです」

■「仕事との両立」　変わらぬ問題

小野委員
「ただ、治療を続ける上では、“職場、周りの方の理解”という別の問題もあります。育良クリニックの浦野院長によると、『体外受精では、10日ほど連続で注射をしないといけない場合もある』といいます。時間的にも、精神的にも、負担がかかりますよね。『病院に通う時間がとれない』という声もあって、浦野院長は『仕事との両立の問題も多い』と話しています」

有働キャスター
「この『両立が難しい』という問題は以前から指摘されていますから、何とかしないといけないですけどね」

小野委員
「働く先の中小企業によっても、不妊治療を両立しやすい環境作りをしている所もあります。そういう中小企業には、国も助成金を支給しています。だから、職場の理解が進むといいですけどね」

有働キャスター
「落合さん、理解を進めていくためには、何が必要だと思われますか？」

落合陽一・筑波大学准教授（「news zero」パートナー）
「『今、不妊治療したいと言って、上司に断られた』とネットに書いたら、すごい勢いで炎上すると思いますね。ESG（※企業の成長における環境（E）・社会（S）・カバナンス（G）の3つの観点）とかも関わるし」

「そうしたら、不妊治療に協力的ではない職場というのは、今の常識ではありえないというか、コンプライアンス的にはありえないと僕は思う。そう思う人たちが声をあげるというのを、勇気を出してやれるように、ムーブメントを作るというか、発信していくことが大切なんだと思います」

有働キャスター
「この不妊治療に関しては、私自身が経験者なので、声を大きくして言いたいのが、本当に早め早めに、普段の生理ですとか、異常・不調を婦人科に相談してほしいと思います。それが大きな病気に気づいたり、そして、早めの不妊治療につながったりすると思います」

（10月18日放送『news zero』より）