２日の米・ニューヨーク株式市場は、製造業に関する経済指標が悪化したことで幅広い銘柄が売られ、ダウ平均株価は２７０ドル近く値を下げて取引を終えている。

２日のニューヨーク株式市場ダウ平均株価は、前の週の終値から２６８ドル３７セント値を下げ、２万７７８３ドル０４セントで取引を終えた。また、ハイテク株が中心のナスダック総合指数も９７．４８ポイント下げて、８５６７．９９で取引を終えている。

この日は、午前中に発表された製造業に関する経済指標が市場予想に反して悪化したことで、アメリカ経済の先行きへの不安が広がり、発表直後から幅広い銘柄が売られた。また、トランプ大統領がツイッターでブラジルとアルゼンチンから輸入する鉄とアルミニウムについて「ただちに追加関税を課す」と表明したことで、貿易摩擦への懸念が広がったことも売りを誘う要因となった。ダウ平均株価は２７０ドル近く値を下げて取引を終えている。

市場関係者は「製造業が回復基調だとみられていた中、指数が悪化したため、市場は、今週発表されるほかの経済指標の内容も警戒している」と話している。