うつ病などの精神疾患の疑いやケアが必要とされる妊婦が全国で年間推計４万人にのぼることが、厚生労働省の研究班の調査でわかった。

　厚生労働省の研究班は、全国の１０７３の分娩（ぶんべん）施設で去年１１月の１か月間に出産した３万８８９５人の女性を対象に、うつ病などの精神疾患の疑いがあり、ケアが必要と考えられる女性がどのくらいいるか調査を行った。

　その結果、全体の４パーセントにあたる１５５１人の女性に、うつ病の疑いや精神的な不安などがあることがわかった。全国では、推計で年間４万人にのぼるとみられるという。

　一方、こうした妊婦たちのケアにあたったのは、専門外の産婦人科医などが約８０％を占め、精神科などの専門医によるケアは約２０％にとどまっているという。

　研究班のメンバーで日本医科大学・産婦人科の中井教授は、「妊婦のメンタルケアを行う専門医の育成が必要だ」と話している。