東京オリンピック・パラリンピックについて、ＩＯＣ（＝国際オリンピック委員会）のコーツ調整委員長は、緊急事態宣言が出ていても「大会は開催する」と強調しました。

ＩＯＣ・コーツ調整委員長「（Ｑ：宣言下でも大会開催するか？）緊急事態宣言下でもテスト大会を５つ成功させた。答えはイエスだ！」

コーツ委員長は、大会の運営状況を確認する会議後の会見で、このように述べたうえで、日本の世論調査で大会開催への支持が低いことについて「ワクチンの接種人数が増えれば、支持も増えるのではないか」と自信を見せました。

一方、組織委員会の橋本会長は大会開催の実現に向け「来日人数の削減」「行動・健康管理」「医療体制の見直し」の３つを徹底すると述べました。

医療体制については、現時点で１日あたり、医師は最大２３０人、看護師は３１０人程度必要と想定していて、全体の８割程度は確保の見通しがたっているということです。

また、当初、大会期間を通じて１万人程度必要とされていた医師や看護師などは３割程度減る見込みで、今後、観客上限についての判断後に変動するとしています。