去年１年間に全国のがん診療連携拠点病院などで、新たにがんの診断や治療を受けた人の数が、男性では胃がんや大腸がん、女性では乳がんや胃がんなどで大きく減少したことが、国立がん研究センターの集計でわかりました。新型コロナウイルスの感染拡大による「受診控え」などが影響した可能性があるということです。

これは、国立がん研究センターが、全国のがん診療連携拠点病院など８６３施設で去年１年間、新たにがんの診断や治療を受けた人の数を集計したものです。その結果、全体の７割近く、５９４施設で、新たながん患者の数が前年より減っていて、減り幅は、平均４．６％でした。

がんの種類別では、肝臓がんはほぼ横ばいでしたが、特に、男性では、胃がん、大腸がんで、女性では、乳がん、胃がんで大きく減少したということで、症状の出にくいがんで、早期発見の数に減少がみられたということです。

時期をみると、特に、１回目の緊急事態宣言が出された昨年５月の減少幅が大きく、当時、がん検診を一時的に取りやめた医療機関があったことや、新型コロナウイルス感染を恐れたがん検診の「受診控え」が影響した可能性があるということです。

国立がん研究センターは、「いまは病院も感染対策をしっかりしている。がん検診をしっかり受けて、症状がある人もためらわずに受診していただきたい」と呼びかけています。