環境変化や生産性の向上に対応した新品種の普及を 山形県の農林水産技術会議で確認
山形県内農林水産業の関係者が9日、今後の作付け方針などについて意見を交わし、温暖化などの環境変化や生産性の向上に対応した新品種の普及が重要との認識を共有しました。
県庁で開かれた県農林水産技術会議には生産者の代表や大学教授などオンライン参加を含めておよそ40人が出席しました。
去年夏の猛暑の影響で県内の農林水産物はコメの一等米比率が去年12月末現在で45%と大幅に低下したほか、果物の日焼けや養殖魚の大量死など大きな被害が確認されています。
こうした状況を受け、会議では温暖化などの環境変化や病気に強い農作物、収量が多いといった生産性の向上に対応した新品種の開発目標について意見が交わされました。
県農業技術環境課・遠藤宏幸副主幹「去年の高温が記憶に新しく高温対策を中心に新品種を開発することで対応したいと考えている」
県によりますと、果肉が固く、収量が期待できるイチゴの新品種「山形S7号」や着色、触感などに優れたナスの新品種「山形N1号」が再来年度にデビューする予定だということです。