７日のアメリカ・ニューヨーク株式市場は、緊迫する中東情勢への懸念から売りが優勢となり、ダウ平均株価は１２０ドル近く値を下げて取引を終えている。

７日のニューヨーク株式市場ダウ平均株価は、前日の終値から１１９ドル７０セント値を下げ、２万８５８３ドル６８セントで取引を終えた。また、ハイテク株が中心のナスダック総合指数も２．８８ポイント下げて９０６８．５８で取引を終えている。

この日も、アメリカとイランの対立から中東地域の緊張が高まっていることが、相場の重荷となった。また、製薬大手の「メルク」が個別の要因から大きく売られたほか、原油先物価格が下落したことで、エネルギー関連株が売られた。

一方、航空機大手の「ボーイング」が、墜落事故を起こした主力の新型機の運航停止による損失補償について、顧客の大手航空会社と合意したと伝わり、買われるなど、下げ幅を縮小する場面もあった。

市場関係者は「引き続き、中東情勢をめぐるアメリカやイランの動きを警戒している」と話している。