新型コロナウイルスの感染状況などを分析する厚生労働省の専門家会議は、全国で行った変異株検査で、オミクロン株の感染の疑いがある人の割合が４６％だったとし、「感染拡大が急速に進み、医療提供体制がひっ迫する可能性がある」と、懸念を示しました。

アドバイザリーボード・脇田隆字座長「デルタ株からオミクロン株へと置き換わりが進みつつある。今後、さらに感染が急拡大していくおそれがある」

専門家は、先月２７日から今月２日までに全国の約２０００人に行った変異株の検査で、オミクロン株の疑いがあるとの結果が出た人が４６％だったと報告しました。このうち、沖縄県、広島県、山口県では７割を超えており、大阪府では６割を超えていたということです。

また、沖縄県で今月１日までにオミクロン株に感染した５０人で、無症状だった人は４％にとどまり、７割以上の人が発熱するなど、「比較的なんらかの症状がある人が多い」と指摘しました。