２０２０年東京オリンピック・パラリンピックの成功に向け、リオ大会の経験から学ぶための会議が２８日から始まり、森会長や小池知事ら東京大会の関係者らが参加している。

　２８日から３日間の日程で行われる会議は、リオ大会の関係者から大会までの整備や実際の運営のノウハウなどを学び今後に生かそうというもの。会議には組織委員会の森会長や小池知事ら東京大会の関係者、東京の次の開催に名乗りを上げている都市からも参加している。

　小池知事「今日から３日間、東京において大会関係者の皆様の経験・知恵を東京へバトンタッチしていただきたい。２０２０年大会の成功へ向けて準備を進めてまいりたい」

　２９日は、ＩＯＣ（＝国際オリンピック委員会）のコーツ副会長、小池知事、森会長ら、関係団体の４者のトップが集まる協議が行われ、「ボートとカヌー」「バレーボール」「水泳」の３つの会場見直し案について議論される。これまで実務者レベルの作業部会で「ボートとカヌー」会場は、東京の「海の森水上競技場」の常設案と仮設案、宮城の「長沼ボート場」の３案。「バレーボール」会場は、「有明アリーナ」の新設と「横浜アリーナ」に変更する２案。「水泳」会場は新設する「アクアティクスセンター」の客席を２万席から１万５０００席に減らす案が確認されている。

　これらの案について、２９日の協議で４者のトップが結論を出す見通しだが、さらなる議論が必要な場合は結論が先送りになる可能性もあり、議論の行方が注目される。