東京オリンピック・パラリンピック組織委員会が大会本番に向けて、新型コロナウイルス対策を実行に移すための助言を得る、新たな専門家会議を立ち上げることを明らかにしました。

組織委員会は２６日、理事会を開き、これまで検討してきた新型コロナウイルス対策を実行に移すためのアドバイスを得るために、専門家会議を開催することを報告しました。

メンバーは、川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長ら６人の感染症などの専門家で、３０日に初回の会議を行い、大会本番までに４回程度の開催を見込んでいます。

また、武藤事務総長は日本看護協会に対し、選手村や競技会場に従事する看護師５００人を確保するよう依頼したことを明らかにした上で、「地域医療に悪影響を与えないようにする必要があるので、勤務時間やシフトなど対応可能なやり方を相談していきたい」と述べました。