豪雨災害の要因とされる「線状降水帯」について、1日から、気象庁は、発生する半日前から予測情報を発表して、大雨への備えを呼びかけます。

2018年の西日本豪雨など、近年、大きな被害を出している豪雨災害は、「線状降水帯」の発生が主な要因となっています。

「線状降水帯」は、活発な雨雲が同じような場所に次々と流れ込んで長時間大雨を降らせるもので、去年から気象庁は「発生情報」を発表していました。

そして1日から新たに、「線状降水帯」が発生する半日前から予測情報の発表を始めます。

気象庁総務部・安田珠幾参事官「国民の皆さんに危機感を持っていただく情報をお伝えすることが、まず非常に重要」

予測情報は、全国を11区分した地方単位で発表されますが、予測情報が出た場合に、実際に発生する確率は4分の1と、まだ精度に課題があります。

気象庁は実際に「線状降水帯」が発生しなくても、高い確率で大雨になるとして、予測情報が出た際には避難場所の確認など、大雨への備えをしてほしいと呼びかけています。