子どもの事故の中で２歳以下の幼児の事故が目立つとして、国民生活センターがその傾向を初めて分析した。

　国民生活センターによると、医療機関ネットワークには去年１１月までの約５年間に１２歳以下の事故情報が約２万３８００件寄せられ、そのうちの半数以上にあたる約１万２５００件が２歳以下の幼児の事故だった。

　事故の傾向を分析したところ、転落、転倒、誤飲が多く、このうち転落事故を年齢別に見ると、０歳は大人用ベッドからの事故が多く、１、２歳は歩けるようになるため階段からの転落が増えるなど、発達に伴って事故の特徴が変化することが分かったという。

　５か月の女児がベッドと壁の隙間に挟まるように転落して重篤になった例や、歩けるようになった１歳の男児が、お湯が残っていた浴槽に転落して死亡した例が示された。

　国民生活センターは保護者に対し、子どもの発達に応じた行動の変化を事前に想像して事故に注意するよう呼びかけている。