新たにＩＯＣ（＝国際オリンピック委員会）の委員に就任した、国際体操連盟の渡辺守成会長が、パワハラ問題などの不祥事がスポーツ界で相次いでいることについて、「ハラスメントを無くすことがスポーツ界に課せられた義務だ」などと話した。

新たにＩＯＣ（＝国際オリンピック委員会）の委員に就任した、国際体操連盟の渡辺守成会長は１８日、東京オリンピック・パラリンピック大会の組織委員会を訪れ、森会長らと会談した。

渡辺氏は、日本体操協会で専務理事を務めたのち、２０１７年に国際体操連盟の会長に就任。連盟から独立したハラスメントの相談窓口を設置するなど、改革に取り組んできた。

渡辺氏は、日本体操協会をめぐるパワハラ問題については、第三者委員会の調査結果を見守る考えを示した。

一方、スポーツ界で不祥事が相次ぐ現状については、「スポーツ界の常識と社会の常識はイコールでないといけないが、イコールになっていないところがある。これだけ社会を騒がせているのだから、対策をしっかり出して、ハラスメントを無くすというロールモデルを作ることが、スポーツ界に課せられた義務だと思う」と話し、まずはスポーツ界が、自ら徹底した改革を行うことが重要だと強調した。