能登半島地震では、全国から多くの支援チームが被災地に応援に駆け付けました。
派遣された高知県内の医療関係者が6月29日に報告会を開き、被災地での活動を振り返りました。

高知市で開かれた県医師会の報告会には、県内の医療関係者など約80人が参加しました。会では、被災地で支援にあたった医師や看護師、歯科医師などが現地での課題を報告し、南海トラフ地震に活かそうと情報を共有しました。

高知県医師会・野並誠二会長
「できるだけスムーズに医療を再開できる仕組みを普段から作っておくのが大事」

発災から11日目で被災地に向かった近森病院のチームは、石川県七尾市の病院で診療支援や患者の転院調整に従事。「医師や看護師など慢性的な人員不足だった一方で、断水ではあったものの陸路での支援があったことで現場が耐えられた」と話しました。

近森病院の担当者
「いま我々が想定できることと言えば、津波が浸水して陸路支援が無いかもしれないと考えた備蓄。備蓄量の再検討は必須だと考える」

県医師会からは高知大学医学部の宮内雅人教授が登壇し、発災後すぐに医療を再開するためにも県外からの応援チームを支援する「統括」の役割が重要だと強調しました。

高知県JMAT・宮内雅人教授
「統括の役割がキーになる。統括JMATの養成をこれから考えてもらえたら」

主催した県医師会では今回の報告会を踏まえ、有事の際に滞りなく医療を再開できるよう普段から備えたいとしています。