今年のノーベル平和賞に日本被団協＝「日本原水爆被害者団体協議会」が選ばれ、原爆を投下した当事国であるアメリカのメディアも速報で報じました。

ニューヨーク・タイムズは「被爆者の多くは、耐えがたい肉体的・精神的な傷を語り継ぐことに人生をささげてきた」と伝えた上で、「被爆者の力強い証言は、核戦争がもたらす深刻な被害について、より深く理解されることに貢献している」と評しました。

一方、被爆者との面会を重ねてきた国連のグテーレス事務総長は「被爆者のたゆまぬ努力と不屈の精神は、世界的な核軍縮運動の原動力だ」と強調しました。

その上で「被爆者の心に焼き付いた生々しい証言は、核の脅威が歴史の教科書の中だけにとどまるものではないことを世界に想起させる。核兵器は依然として、人類にとっての明白かつ差し迫った脅威だ」と警告しました。

また、国連の軍縮部門トップ、中満泉事務次長は、被爆者は核軍縮の立役者だとたたえました。

中満泉事務次長「被爆者は核軍縮の分野における、多くの成果の立役者です。国連を代表して、核軍縮を支援する被爆者のたゆまぬ努力に心から感謝します」

その上で、中満氏は「『核のタブー』を維持することは、国連の最も重要かつ緊急の課題だ」と訴えました。