厚生労働省は２０２０年度末までに、介護に携わる人材が新たに約２６万人必要になるとの試算を発表しました。人材確保の問題のなか、新しい技術を使って自宅でも介護をサポートできるサービスが登場しています。

取材した民間企業が運営する老人ホームでは、２４時間体制で入居者を見守るシステムを導入しています。

各部屋のドアやベッド、トイレなどにはセンサーが設置してあり、入居者の眠りの深さや心拍数、起きている時の様子まで把握できるので、見回りに役立てています。表示された通知を見れば、先回りをして介助できるといいます。

さらに、日々のデータを取り続けることで、認知症の進行や心筋梗塞などの兆候の早期発見にもつながり、細やかなケアができるようになったと言います。このサービスは今後、家庭向けにも販売予定ですが、あくまで人が見守ることも必要です。

介護で最も頭を悩ますのが、トイレの問題。そこで開発されたのが、トイレのタイミングを事前に知らせる“ＤＦｒｅｅ”という製品です。失禁に悩んでいる人たちに利用されているといいます。

センサーを下腹部に取りつけると超音波が出て、膀胱の膨らみ具合を感知。そして、設定した値まで膨らむとセンサーが反応して、通知するというものです。

実際に、ケースの下の部分に６０％以上たまったら通知がくるように設定すると、７５％たまったところで通知が来ました。事前に通知が来るため、あらかじめトイレの準備をできることが大きな特徴です。

介護を自宅でサポートする新技術の、今後の広がりに期待です。この２つの技術は家庭用のものも販売予定で、中には介護保険が適用されるものもあるということです。