新型コロナウイルスの感染をうけ、東京オリンピック開催の是非について、ＩＯＣ（＝国際オリンピック委員会）の委員が「判断の期限は５月下旬まで」との見方を示したのに対し、大会組織委員会は、「『５月が判断の期限』というのはＩＯＣの公式見解ではない」とコメントした。

ＩＯＣのディック・パウンド委員がＡＰ通信のインタビューに対し、東京オリンピックの「開催の是非を判断する期限は引き延ばせても５月下旬まで」との見方を示した。

これに対し、大会組織委員会は「『５月が判断の期限』というのはＩＯＣの公式見解ではない」「ＩＯＣは大会に向けての準備が計画通りであることを改めて繰り返し伝えてきた」とコメントし、大会が予定通りに行われることを強調した。

また、組織委員会は「安心で安全な大会開催に向け感染症対策は重要で、引き続き感染症全般に関して、関係機関等と密接に連携し、必要に応じて、対策について検討を進めていく」としている。