五輪・パラ簡素化 52項目をIOCと検討
東京オリンピック・パラリンピックの簡素化について、大会組織委員会は、24日から4分野52項目にわたりIOCなどと検討します。
組織委員会は、延期に伴う追加経費の削減に向けた簡素化について、24日からはじまるIOCなどとの会議で、4分野52項目にわたり詳しい方向性を検討します。
競技に関する点は従来通りですが、会場に登場する際の派手な演出や選手の観覧用の座席の削減などのほか、競技団体など大会関係者の人数を10%から15%程減らす方向です。
一方で、選手村の開村時期の短縮は、感染症対策で入村時期を分散させる必要性から無理であると判断されるなど、今後のコロナ対策に応じ削減項目を再検討することもあるということです。
組織委員会は25日、IOCなどと合意した上で、早ければ10月中にも追加経費や削減効果を算出する予定です。