通信販売での健康食品や化粧品などの「定期購入」に関して、１０代～２０代のトラブル相談が増えていて、国民生活センターは若者に注意を呼びかけています。

国民生活センターによりますと、健康食品や化粧品の通信販売で「初回実質０円」「１回目９０％ＯＦＦ」などの広告で客を引き付け、「定期購入」が条件となっていることなどで１０代～２０代の若者からのトラブル相談が年々増加、２０１８年度はおよそ３０００件だった相談件数が２０１９年度以降はおよそ１万件に急増しているということです。

中には、スマホで「初回５００円」というダイエットサプリのＳＮＳ広告を見て商品を申し込み、２回目の商品が届く前に解約しようと思ったが、販売業者に電話がつながらず解約できない例もあったということです。

相談が多かった商品は、男性はダイエットサプリ、筋肉増強サプリ、除毛（脱毛）クリーム、ニキビ用クリームなど、女性は、バストアップサプリ、除毛（脱毛）クリーム、美容液、ダイエットコーヒーなどということです。

国民生活センターは、
・通信販売にはクーリング・オフ制度はなく、いったん注文すると簡単に契約をなかったことにはできないので、注文前に返品・解約の条件を確認すること
・低価格を強調する広告は、定期購入が条件となっていないか詳細を確認すること
などを呼びかけています。