広島テレビのアナウンサーが気になるテーマを自ら取材してお伝えする『アナたにプレゼン』。宮脇靖知アナウンサーが、ドラゴンフライズの日本一で、一気に加速すると思われる　新しいアリーナ整備についてをお伝えします。

広島ドラゴンフライズの視点から見ると、２０２６年からスタートするＢリーグプレミア参入条件をクリアする必要があります。参入条件は、入場者数が４０００人以上、売上が１２億円、アリーナも５０００席以上です。入場者数と売上に関しては、２０２４年、そして２０２３年にすでに達成しています。アリーナについては、２０２６年に絶対できてないといけないということではなく、今後できる予定もしくは代わりがあれば、３条件に通るということです。

そのために、広島ドラゴンフライズも準備を進めており、２０２３年３月に、広島ドラゴンフライズの浦伸嘉社長が湯崎県知事を訪問し、広島グリーンアリーナを本拠地として利用したいと要請をしました。それにより、２０２６年から５シーズンは本拠地として利用することができることが決まっています。

先日、新アリーナの整備に向けたシンポジウムが開かれました。主催しているのは、イベント事業で街づくりに関わろうという広島イベント事業振興協会です。前提として、広島ドラゴンフライズの専用アリーナを作るのではなく、可能性を探るためのシンポジウムであることから、様々なパネリストが参加しました。

シンポジウムは、観光の視点・イベントの視点・街づくりの視点・学者の視点などから、多くの意見を寄せて、気運を高めていくために行われました。

観光の視点として、広島県観光連盟のチーフプロデューサー山邊昌太さんは「大事なものは熱狂するプロダクトと広島ファン。広島を好きになってもらう人、そこに集まる人が熱狂すること」として、新アリーナができることで、広島ドラゴンフライズへの期待したいという思いがあります。

イベント側の夢番地制作部長の大山高志さんとしては、広島グリーンアリーナは県立の施設で体育施設でもあることから、有料興行では年間 １０％以下の使用日数にする制限があり、イベントだけで全て使うことはできないため、アリーナの使用方法を考えるべきという視点があります。年間でだいたい３６日の利用制限があり、１公演２日開催すると１８公演となるため、好きなアーティストのライブが、広島では開催できない印象を受けます。開催する場所を借りることができないならば、そのようなアリーナを作っていきたいというイベント運営側の視点があります。また、ライブで広島を訪れるおよそ６割が県外からで、宿泊費や食事代、観光を含めると１公演でおよそ３億円の経済効果が見込まれます。現在の状態では年間で２０公演のロスをしており、アリーナができれば、６０億円は経済効果があるのではと見られているということです。

また、イベント運営側としては、アリーナの収容で必要なのは１万人規模といいます。５０００人規模の大きさでは、ステージを設置すると入場者数がおよそ３０００人になってしまい、ツアーの採算が合わなくなるということです。日本全国にＢリーグバスケットボールのアリーナや音楽もできる共通の施設として建設されていますが、実際に建設された県でいうと、群馬で６０００人、佐賀で８０００人です。これから建設される千葉・東京で１万人規模、川崎で１万５０００人規模だそうです。広島の人口から見ると１万人規模は、イベントでは必要な人数としても、バスケットの観点からすると少し多いという印象があります。このような意見も含めて考えていくのが、このシンポジウムの役割でもあります。

気になるのは、場所です。ＮＴＴ都市開発中国支店長の中村高士さんは「広島らしいアリーナにするには、マツダスタジアムやピースウイング広島から徒歩圏内の場所に作ってみては」と話しました。広島経済大学経営学部スポーツ経営学科の松永隆教授は、経済的な視点から「商業施設のように飲食を伴うようなスペースを作ることによって、人の流動性を生むことができるのでは。そして、スポーツ産業にも広島を特化することによって、アリーナに関する雇用も生まれ、そこに魅力を感じる人が増えて、税収も上がっていくという効果も期待できるのでは。」という、スポーツに特化するという考えもあります 。

広島ドラゴンフライズの浦伸嘉社長は「バスケット専用ではなく、公的な施設の中でバスケットをすることによって、広島の街の活性化につなげていってもいいのでは。」と話します。バスケットの試合では、コンサート会場のような照明と音響にこだわったチームが多いため、音楽イベントと共通点が多いスポーツです。シンポジウムとしても「アリーナが欲しい」という意見で一致し、結論に至ったということです。今後の動向に注目です。