これまで、自然災害が起きて1年以内に死亡するリスクが高まるという調査があるなか、今回は住宅被害による長期的なストレスに注目し、東北大学と岩手医科大学の研究チームが宮城と岩手に住む約6万人を対象に、平均6.5年間の追跡調査を行った。

その結果、災害による住宅被害とその後の死亡リスクには、統計学上、有意といえる関連は示されなかったという。

研究チームは、災害後に行われた避難所への訪問診療や医療費負担の軽減などが死亡リスクの増加を抑制した可能性があるとみていて、今後も調査を継続する方針としている。