大分県内の若手の農業経営者を対象とした「地産地消」がテーマのフォーラムが21日、大分市で開かれました。

このフォーラムは地域農業の発展を目指して、JA大分信連などが2024年から行っているもので、2025年は50代以下の農業経営者などおよそ120人が参加しました。

この中ではまず、東京大学の谷口信和名誉教授が講演しました。

谷口教授は地球温暖化による気候変動やウクライナ侵攻の影響などで食料の安定供給への懸念が高まっているとし、国内の食料自給率を向上させるためにも地産地消を進めることが重要だと説明していました。

主催者は「今回のフォーラムで学んだことを今後の農業経営や地域農業に活かしてほしい」と話しています。