日本テレビと読売新聞社が５月中旬から下旬に共同で行った来年の採用に関する調査で、主要企業の３割以上が新卒の採用を増やす予定であることがわかった。

　全国の主要企業１００社に対するアンケートで、来年春の新卒の「採用を増やす」と答えた企業は３５社だった。前年より１０社増え、円安の恩恵を受けやすい輸出企業などが中心だった。「前年並み」と答えたのは５０社だった。

　また、来年の採用の活動について経団連は、これまでより繰り下げる指針を定めていて、採用は短期決戦となっている。この影響については、４７社が「変わらない」、３４社が「悪い影響が出る」と答えた。

　「悪い影響が出る」理由（複数回答）としては、採用活動が短くなったことで「内定辞退者の数が増える（１１社）」「応募者の数が減る（９社）」など、求める人材を採用できないのではとの懸念を挙げている。

　この対策（複数回答）として、学生時代に職業体験する「インターンシップを導入・拡充」する企業が１００社中５４社に上り、「説明会、面接の数を増やす」が４９社に上った。

　また、総合職で女性の採用を増やす企業は２６社と前年とほぼ同じ数で、特に「リケジョ」と呼ばれる理系女性の獲得を増やしたいという企業が目立った。