日本銀行が3日に発表した3月の「日銀短観」で、「大企業・製造業」の景況感はエネルギー価格や原材料コストの高騰などから、5期連続で悪化しました。

企業の景況感などを調査する3月の「日銀短観」で、景気が「良い」と答えた企業の割合から「悪い」と答えた企業の割合を引いた指数は、「大企業・製造業」でプラス1と前回の去年12月の調査を6ポイント下回り、5期連続の悪化となりました。

エネルギー価格や原材料価格が高止まりしていることで「石油・石炭製品」や「鉄鋼」など幅広い業種で悪化しています。

一方で、大企業の「非製造業」は、プラス20で前回を1ポイント上回り、4期連続の改善となりました。

コロナ禍で抑えられていた「宿泊・飲食」が堅調なほか、消費活動の回復で「小売り」や旅行、娯楽などの業種が改善しました。