自動車メーカーのマツダは脱炭素化を目指して、2030年までにバッテリーなどを含む電動化技術の開発など取引先との協業を含めて約1兆5000億円の投資を行うと発表しました。

また、27年までに電気自動車の導入を目指し、30年までには世界での電気自動車の販売比率を、当初の目標である25％から最大で40％と引き上げました。

あわせて、2025年までに全ての非現業の社員がAIやITが使いこなせるよう、デジタル人材への育成への投資も進めていくということです。

自動車メーカー各社は、電動化には欠かせないバッテリーの確保を進めています。

トヨタは2030年までに電動化の開発に対し8兆円の投資、日産は2026年度までに電動化開発に対し3兆円余り（230億ユーロ）の投資をするなど各社は電動化に向けて積極的な投資計画を発表しています。

マツダは、今後、ガソリン車やディーゼル車への新規投資を減らし、その分を電動化への投資に向ける方針です。