東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森会長が３日、日本オリンピック委員会の評議員会で発言した内容が、女性蔑視だと国内外から批判が出ています。

この発言について、アメリカの有力紙ニューヨーク・タイムズは、「ＳＮＳ上では森会長の辞任を求める呼びかけが始まった」とした上で、「一番のニュースはその場にいた誰もこの差別を止めなかったことだ」との投稿を引用。「東京オリンピックの主催者は開催延期によるコスト上昇や世論の開催反対の声に加え、新たな怒りに直面している」と報じました。

ワシントン・ポストも「過去にもたびたび不快な発言をしていた」として、森会長の過去の失言の数々を伝えています。

また、フランスのＡＦＰ通信は、発言を紹介した上で、「日本は男女平等に関して遅れをとっている。各国の男女の格差を示す世界経済フォーラムの最新の報告書では、日本は１５３か国中１２１位だった」と指摘しています。