有事の際の自衛隊員への輸血のあり方を議論する有識者会議の提言を受け、防衛省は、血液型にかかわらず輸血が可能な血液製剤の製造を目指す方針を固めました。

戦闘の現場での死亡の多くは失血死のため、迅速な輸血が必要とされます。ただ、一般の医療のルールに基づくと、血液型ごとの血液製剤を輸血することが原則とされていて、管理や運用などが複雑で有事には対応できないのではないかとの指摘が出ていました。

このため、防衛省の有識者会議は、有事の際の輸血のあり方について議論を行ってきました。

そして21日に、止血効果があり、血液型にかかわらず輸血が可能な「低力価O型全血」と呼ばれる血液製剤を確保すべき、との提言をまとめ、防衛省に提出しました。

これを受け防衛省は、「低力価O型全血」と呼ばれる血液製剤を独自に製造することに向けて、薬事承認を目指す方針です。