熊本県の球磨川などが氾濫した「７月豪雨」と今月の猛暑について気象庁の「異常気象分析検討会」は、背景に「地球温暖化」があると言及し、今後の台風シーズンに向け警鐘を鳴らしました。

東京大学先端科学技術研究センター・中村尚教授「極端な雨量とか極端な高温が長期的にみると温暖化の進行に伴って現れやすくなっている。水温が高いので南海上は条件さえ整えば台風が発達しやすいようになってきている」

気象庁は２０日、専門家を集めて「異常気象分析検討会」を開き、熊本県の球磨川や山形県の最上川などが氾濫した「７月豪雨」や、今月の猛暑の背景に、地球温暖化があると言及しました。

温暖化によって、大雨のもとになる水蒸気の量が、日本付近では４０年前と比べて１０％程度増え、「降水量を増やした可能性がある」としています。

その上で、検討会の会長を務める東京大学の中村教授は、「日本近海では、急速に温暖化が進んでおり、台風の勢力が衰えづらく、雨量も多くなる傾向がある」と指摘し、これから迎える、本格的な台風シーズンも、豪雨災害などに十分注意するよう呼びかけています。