気象庁は２５日午後、最新の、冬の天候の見通しを発表しました。この先も平年より気温が低く、雪の量も多くなりそうです。年末年始は、「数年に一度レベル」の強い寒気によって大雪になる予想で、大規模な交通障害などに警戒するよう呼びかけています。

気象庁が発表した、１月から３月にかけての３か月予報によりますと、南米ペルー沖の海水温が下がる「ラニーニャ現象」が続いている影響で、１月を中心に日本列島には寒気が流れ込みやすく、気温は東日本と西日本で「平年並みか低い」と予想されています。

また、日本海側の雪の量は、東日本で「多い」と予想され、北日本や西日本も、「平年並みか多い」見通しです。特に１月は、冬型の気圧配置が強まりやすく、直近では、年末の今月３０日頃から年明けにかけて、「数年に一度レベル」の非常に強い寒気が、日本列島に流れ込むと予想されています。

気象庁によりますと、年末年始の寒波は、先週、関越道で大規模な立ち往生が起きた時よりもさらに強く、日本海側を中心に、山沿いだけでなく平地でも急激に積雪が増え、大規模な交通障害などが起きる恐れがあるということです。

また、雪崩による道路の寸断や、孤立集落の発生も心配されています。気象庁は、帰省の際には、最新の気象情報や交通情報に十分注意し、場合によっては、予定の変更も検討するよう呼びかけています。

また、２５日午後、年末年始の寒波に備え、国は関係省庁を集めて「災害警戒会議」を開きました。災害警戒会議で小此木防災担当大臣は、先週、記録的な大雪によって、関越自動車道で大規模な立ち往生が起きたことに触れ、年末年始に同様の事態が起こらないよう、国土交通省などに、適切な道路管理や交通対策を取るよう指示しました。

さらに、大雪が予想される地域の県知事や市町村長に対しても、大雪災害の発生に備え、年末年始も迅速な対応ができるよう、必要な体制を構築するよう求めています。