不妊治療と仕事の両立で必要なことについて、「仕事と治療時間の調整」とこたえた働く女性が半数以上にのぼることが、労働組合の働く女性の実態調査で明らかになりました。

調査は、全労連が組合などを通じて、全国の働く女性７８２９人に対し、去年４月から７月に行われました。

その中で、「不妊治療を受けたことがあるか」との質問に対し、「受けたことがある」と回答した人は８．１パーセント、「受けている」と回答した人は０．９パーセントとなり、あわせておよそ１割の人が「不妊治療を受けたことがある」と回答しました。

また、「不妊治療と仕事の両立に必要なことは何か」との問いに対しては、複数回答で「仕事と治療時間の調整」と答えた人は、５５．２パーセントで、「上司の理解および協力」と答えた人は、４８．４パーセントにのぼりました。

一方、前回調査が行われた２０１５年以降に妊娠、出産した働く女性２５７１人を対象にした調査では、「妊娠・出産・子育てを理由に仕事をやめた経験があるか」との問いに対して、「ある」と答えた人が、正規労働者では７．０パーセントだったのに対し、非正規労働者では５６．４パーセントにのぼりました。

全労連は「働く女性で不妊治療をする人は増えてる実態はあるが社会的には認知されていない。不妊治療の社会的支援として、当たり前だとみえる職場風土、制度の必要性を感じる」と指摘しました。