東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は、新型コロナウイルス対策に対応する新たな専門家会議を立ち上げました。専門家からは、「観客を入れる以上、医療体制への負荷は避けられない」といった指摘がありました。

東京五輪・パラ組織委員会　橋本会長「より安心安全な大会運営を行っていくために、コロナ感染対策の具体的な運用についてアドバイスをいただきたい」

組織委員会は、川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長を座長とし、６人の感染症などの専門家からなる会議を立ち上げ、初回の３０日は、検査で「偽陽性」が出た場合の対応やワクチンなどについて議論されました。

観客についても意見が交わされ、「観客を入れる以上は医療体制への負荷は避けられない」という指摘があった一方で、マスク着用や大声を出さないといった対策で、プロ野球やＪリーグでクラスターが発生していないことから、「基本的な対策を行うことで負荷もおさえられる」との声もあったということです。