新型コロナウイルスの全国的な感染拡大を受けて、新型コロナ患者への治療により通常診療への影響が出ているか全国の大学病院に調査したところ、緊急事態宣言が出ている６都府県の大学病院のうち４割が、「集中治療受け入れ制限を行っている」と答えるなど、通常の診療への影響が大きくなっていることがわかりました。

この調査は、全国医学部長病院長会議が、今月５日から６日に、全国の大学病院に対して新型コロナウイルス患者への治療のため通常診療に影響が出ているか尋ね、このうち７８病院から回答がありました。

このうち、緊急事態宣言が出ている６都府県の２５の大学病院では、「集中治療受け入れ制限を行っている」と回答した病院は、４０パーセント、「救急受け入れ制限を行っている」との回答は２８パーセント、「手術制限を行っている」との回答は１６パーセントなどとなりました。

全国の７８病院でも「集中治療受け入れ制限を行っている」と回答した病院は、３５パーセント、「手術制限を行っている」と回答した病院は２４パーセントなどとなっています。

調査を行った全国医学部長病院長会議は「すでに、通常であれば『救える命が救えない』事態が始まっていると推測される。何としても感染拡大を抑えるよう危機意識をもってもらいたい」と訴えています。