ノーベル平和賞を日本原水爆被害者団体協議会が受賞したことを受け、熊本の被爆者についても知ってもらおうと、被団協の熊本県内組織が23日、会見を開きました。

記者会見を開いた熊本県原爆被害者団体協議会。日本被団協がノーベル平和賞を受賞したことを受けて、武田頼弘会長が核保有問題についての危機感について述べました。

■熊本県被団協 武田頼弘会長
「ノーベル平和賞をもらったからといって、核が今世界中に1万2千550発ありますけれども、これが一発も減ったわけではない」

出席した被爆者は、ノーベル平和賞の審査にあたったのが39歳と若い委員長だったことを評価した上で、次のように訴えました。

■被爆者 工藤武子さん(86)
「中学生や高校生、身近に日本の未来を背負っていく人たちに知ってもらいたい。まず知らなさすぎるの、あまりにも平和が続いて。自分の体験とかを被爆者の話を聞いてほしい、知ってほしい」

県被団協の会員約650人のうち592人が被爆者で、平均年齢は約86歳と高齢化しています。核を知らない世代にその脅威をどう伝えていくか、熊本でも課題となっています。