日本の沿岸でも海の環境変化が進む中、漁業者と研究者が連携し、海洋調査を行うプロジェクトがスタートしました。

日本財団と全国漁業協同組合連合会、そして東京大学の3者で発足したのは「海洋環境変化対応プロジェクト」です。

このプロジェクトでは、海面水温の上昇など、近年の海洋環境の変化を受け、全国規模で海の状況の把握や分析を目的に立ち上がりました。

漁業者が海水温データや海洋生物などの情報を収集し、そのデータを基に研究機関が分析を行います。

日本財団によると、愛媛県の近海では近年、クルマエビなどの減少やヒトデなどの大量発生などが確認されているということです。

日本財団の海野光行常務理事は、「漁業従事者と共に適応策を試験的に行い、ゆくゆくは、新たな養殖魚類の選定や、藻場の保全などに役立てていきたい」と話していました。

このプロジェクトは現在、全国各地でモニター調査が進んでいるということです。