日本テレビと読売新聞社が３月下旬から４月上旬に共同で行った新卒の採用に関する調査で、来年春入社の採用数を今年入社の採用以上にする企業が、７割を超えることがわかった。

　全国の主要企業１００社に対するアンケート調査で、来年春入社の新卒の採用を「増やす」と答えた企業は流通や通信・鉄道など２２社、今年入社の採用と「同程度」の企業は５１社で、計７割を超えた。企業の採用意欲は強く、学生の売り手市場が続きそうだ。

　一方で採用を「減らす」企業も銀行・証券、鉄鋼などで１９社あった。

　採用活動の時期は主要企業の面接の解禁が６月からと前回より２か月繰り上がるが、これについて２５社が「悪い影響が出る」と答えた。説明会から面接までが短くなるため、１９社が「学生が十分に業界の仕事を理解できない」、１６社が「十分なＰＲ・選考活動ができない」と見ている。

　対策として学生時代に職業体験する「インターンシップを導入・拡充」する企業が１００社中４２社、「説明会や面接の数を増やす」とする企業が３１社あった。

　女性の活躍推進の中で、女子学生向けの説明会やパンフレットを作る企業も増えていて、女性社員が少ない鉄鋼や重工では「リケジョ」、理系の女子学生の採用に的を絞ったイベントも開くという。