週明け１４日のアメリカ・ニューヨーク株式市場は、中国の景気減速への懸念などから、ダウ平均株価は前週末比６２ドル１３セント安の１万６３７０ドル９６セントで取引を終えた。ハイテク株が中心のナスダック総合指数は同１６．５８ポイント安の４８０５．７６。

　１４日は、中国が発表した経済指標で景気減速が鮮明になったことからリスクを回避するために幅広い銘柄が売られ、ダウ平均株価値を下げた。

　一方で、今週は１６日から開催されるＦＯＭＣ（＝アメリカ連邦公開市場委員会）が利上げに踏み切るかどうかに大きな注目が集まっている。市場では、８月の中国の株式市場急落に端を発した世界同時株安の影響から９月の利上げを見送るとの見方がやや優勢となり、さらなる下落を抑えた。

　市場関係者は「１５日以降も利上げ時期を巡って神経質な取引が続くだろう」と話している。