新型コロナウイルスの感染状況について分析する厚生労働省の専門家の会議は、今後の感染状況について、お盆休みなどに加え、東京オリンピック・パラリンピックが、さらに感染者を増加させる要素になると指摘しました。

国立感染症研究所・脇田隆字所長「お盆休みがあったり、夏休みがあったり（感染を）増加の方に向けるさまざまな要因がありますから、そこにさらにオリンピック・パラリンピックというものがあれば、さらにそれを増加の方に向けるような要素になっていくということだと思います」

９日の会議では、オリンピックに関する議論に多くの時間をさかなかったとした上で、今後、お盆休みなどに加え「オリンピック・パラリンピックが開催されれば、さらに感染者を増加させる要素になる」としました。

さらに、ワクチンの接種が進んでも、感染が拡大すれば医療のひっ迫につながるとして、緊急事態宣言などが解除されても感染対策を続ける必要があると改めて訴えました。

一方、専門家は、東京について、４週間連続で人流の増加が続いていて、このままではリバウンドの可能性があると指摘しました。