ビッグデータやＩｏＴの広がりであらゆる産業が大きく変化する中、企業が求める人材はどう変わってきているのか。経団連に加盟する大手企業トップらに最新の取り組みや課題を聞いた。

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経団連は今月、日本が直面する課題について集中討議を行い、人材育成のテーマについては、大学との対話を続け、積極的に関わっていく方針を決めた。

ＮＥＣ　遠藤信博会長「日本の人材をいかに育て、大きな力にしていくか、待ったなしの状況に来ているんじゃないかと。企業が負う責任は大きい。人材リソースを最終的に生かすのは企業ですので、企業がどういう人材が欲しいのか、どういう人材に育てていく仕組みが必要なのか。企業もしっかり考えて、学と官で答えを作り上げていくことが必要」

トヨタ自動車　早川茂副会長「グローバル化に対応できる人材、ＩＴリテラシーの高い人材、これが国内では足りない。競争で取り合いになっている状況。会社入ってから一生懸命トレーニングもやっているが、それでもまだまだ足りない状況なので、どのような人材が必要か、大学にも理解してもらわねばいけない。議論を深めて頻度を増やしていく、これが必須だと思います」

大学側と密にコミュニケーションをとって、社会で活躍できる人材を育成するために、協力しあっていきたいという経営者らの姿勢が示された。

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さらに、採用や人材の育成について新たなアイデアも示された。

アサヒグループホールディングス　泉谷直木会長「ダイバーシティというとすぐジェンダーとか国籍の話になるが、本来的に現代の経営に必要なダイバーシティは『異能』。異なった能力をどう集めて、企業価値の向上にどうつなげるか。最初から『こういう人材を求める』、“テーマ別採用”みたいな。こんなことも含めてやっていく必要がありますね」

みずほフィナンシャルグループ　佐藤康博会長「大学側と直接組んでしまって、リアルなビジネスを展開する。企業のそうしたニーズを丸ごと大学側に渡して、共同でビジネスを作っていくことも、人材育成の一環という意味もあり、これから非常に大事になっていく」

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一方、今回のフォーラム参加者で唯一の地方の中小企業のトップは──

箔一　浅野邦子会長「自分が感動しないものは、人に感動を与えない。ものすごい古いけど、私そう思ってる。自分が欲しくないものは相手もいらないだろう。人材教育は諦めずに何度でも言って聞かせなきゃ。忍耐いるかもしれないけど、人材育成の宿命と思ってます」

経団連は、今後も人材育成や採用のあり方について大学側と協議を深めていくとしているが、世界で人材獲得競争が繰り広げられる中でスピード感が求められている。