大手自動車メーカーのマツダは18日、電気自動車＝EVなど電動化技術を効率よく進めるための新しい戦略を発表しました。

トヨタ自動車やデンソーなどと共同開発を行うことで車載電池の投資コストを抑えるなど、インフレの影響で2兆円規模になると想定していた2030年までの電動化投資を1兆5000億円程度まで抑制。

浮いた分のコストをBEV＝バッテリー式電気自動車などの新たな技術革新に充てていきたいとしています。

マツダの毛籠社長は、いわゆる自動車への“トランプ関税”について今回の戦略で対応できるのかと問われると、「我々の取り組みは、プロセスがあってその中で（コストを）着実に下げていくものなので、時間軸が違う」とした上で、予断を持たずに政策に対応していきたいとの考えを明らかにしました。