今年上半期にインターネット上の交流サイトを通じてわいせつ事件などの被害にあった子どもは９００人近くにのぼり、過去最多を更新したことが警察庁のまとめでわかった。

　警察庁によると、今年上半期にツイッターやＬＩＮＥなど交流サイトのやりとりがきっかけで児童買春や児童ポルノなどの被害にあった１８歳未満の子どもは８８９人で、過去最多となった去年の同時期より９３人増加した。

　内訳は高校生が４４１人、中学生が３４８人、小学生が２２人となっていて、中には９歳の女子児童もいた。使用された交流サイト別ではツイッターが顕著に増加していて、去年上半期から倍増の１８０人にのぼっている。

　また、被害にあった子どもが相手と会った理由については、「金品」や「性的関係」といったいわゆる援助交際目的が４割以上を占めている。

　被害にあった子どものうち８８％が、有害サイトをブロックするフィルタリングを使っていなかったということで、警察庁は普及を促進するとともに、交流サイトの事業者に対して、年齢確認を厳しくしたり、子どもの不適切な投稿がないか確認したりするなど、対策を呼びかけている。