子宮けいがんなどの予防に、より効果が高いとされる「9価ワクチン」について、厚生労働省の専門部会は、来年4月から公費で受けられる定期接種で使用する方針を決めました。

厚労省の部会は、子宮けいがん予防のHPVワクチンの「9価ワクチン」について、製造販売業者から十分な供給体制が確立できるとの回答があったことなどを踏まえ、来年4月から定期接種で使用する方針を決めました。

HPVワクチンの定期接種は、現在、小学校6年から高校1年生までを対象に公費で無料で受けられ、子宮けいがんの要因となるヒトパピローマウイルスの2つと4つの型を防ぐ「2価」と「4価」のタイプが使用されています。この定期接種で、来年4月以降は、「9価ワクチン」も選択が可能になります。

また、HPVワクチンは3回の接種が必要となりますが、来年4月より前に1回または2回打った人でも、9価ワクチンに切り替える交互接種を可能としたほか、接種機会を逃した1997年度から2005年度生まれの女性への接種でも、9価ワクチンを使用できることを決めています。